ウェビナーは、いまや多くの企業にとって身近なマーケティング手法のひとつになりました。一方で、「開催して終わりになってしまっている」「その後にどう活かせばいいかわからない」と感じているケースも少なくありません。
たとえば、こんなお悩みをお持ちの企業様が多くいらっしゃいます。
- 展示会やイベントで一定数のリードとは接点を持てたものの、その後に渡せるのは会社資料やサービス資料だけ
- 改めて送れる“中身のあるコンテンツ”がなく、次の接点づくりに悩んでいる。
本来ウェビナーは、単発のイベントとして消費されるものではなく、企業の知見や考え方をまとめた「コンテンツ資産」になり得るものです。
録画動画やスライド、登壇内容そのものは、開催後もさまざまな形で活用できます。
アーカイブ動画として配信したり、内容を整理してレポート記事にまとめたり、要点を抜粋してメルマガや営業資料に展開したりと、1回の開催から複数のアウトプットを生み出すことが可能です。
こうした「ワンリソース・マルチユース」の視点を持つことで、ウェビナーは集客施策にとどまらず、企業の情報発信や営業活動を支える基盤になります。
本記事では、ウェビナーの基本を簡単に整理したうえで、企業がウェビナーを実施するメリット、そして開催して終わらせないための活用方法についてご紹介します。
ウェビナーとは?あらためて整理しておきたい基本
ウェビナーとは、「Web」と「セミナー」を組み合わせた言葉で、オンライン上で実施するセミナー全般を指します。
参加者はPCやスマートフォンから視聴でき、会場に集まる必要がないことから、BtoB領域を中心に広く活用されるようになりました。
ウェビナーの特徴は、主に次の3点に整理できます。
場所や時間の制約を受けにくい
ウェビナーの大きな特徴のひとつが、場所に縛られず開催・参加できる点です。
遠方の企業や、複数拠点に分かれた担当者とも、同時に接点を持つことができます。
参加者側にとっても、移動や日程調整の負担が小さく、業務の合間に参加しやすい形式です。
この参加ハードルの低さが、従来のオフラインセミナーにはなかった広がりを生んでいます。
双方向のコミュニケーションが取りやすい
ウェビナーは、単に話を聞くだけの場ではありません。
チャットやQ&A機能を通じて、その場で質問を受け付けたり、アンケートを実施したりと、参加者とのやり取りがしやすい点も特徴です。
一方通行の説明になりにくく、参加者の関心や理解度を確認しながら進められるため、内容への納得感が高まりやすくなります。
企業側にとっても、参加者の声を直接拾える貴重な機会になります。
内容をデータとして残し、活用できる
ウェビナーは、録画やスライドといった形で内容をそのままデータとして残すことができます。
これはオフラインのセミナーにはない、大きな強みです。
開催後に動画として見返したり、資料として整理したりと、後続の活用につなげやすく、単発で終わらせずに価値を広げることができます。
この「残る」という特性が、ウェビナーをコンテンツとして活かせる理由でもあります。
企業がウェビナーを実施する目的はさまざまです。
リード獲得や見込み顧客の育成、サービス理解の促進、既存顧客との関係構築など、活用シーンは幅広くあります。
近年では、単なる集客施策ではなく、企業の考え方や専門性を伝える情報発信の場として位置づけられるケースも増えています。
ここで押さえておきたいのは、ウェビナーは「オンラインで開催できるセミナー」という形式そのものよりも、その中で何を伝え、どのように活用するかが重要だという点です。
ウェビナーを一度きりのイベントとして捉えるのか、それとも企業のコンテンツとして積み上げていくのか。
この視点の違いが、成果に大きな差を生みます。
企業がウェビナーを実施するメリット
企業がウェビナーを活用する理由は、「オンラインで開催できて便利だから」という点だけではありません。
継続的に実施されている背景には、他の施策にはない特性があります。
低コストで、継続的な情報発信がしやすい
ウェビナーは、会場費や移動費がかからないため、オフラインセミナーと比べて準備や運営の負担を抑えやすい施策です。
定期的に開催しやすく、「一度きり」ではなく、継続的な情報発信につなげやすい点が大きなメリットです。
また、社内に蓄積されている知見や事例をテーマにしやすく、「いま伝えたい内容」を比較的スピーディに形にできます。
大がかりな企画でなくても実施できるため、発信のハードルを下げられる点も、ウェビナーならではの特徴です。
見込み客と、温度感のある接点を作りやすい
ウェビナーに参加する人は、テーマに対してすでに関心や課題意識を持っているケースが多く見られます。
そのため、単なる広告接触や資料請求と比べて、より深いコミュニケーションにつながりやすい傾向があります。
登壇内容を通じて課題の整理や考え方を共有することで、参加者の理解が自然と深まります。
「説明を聞いた」というよりも、「背景まで理解できた」という感覚を持ってもらいやすい点も、ウェビナーの強みです。
企業の姿勢や専門性が、立体的に伝わる
ウェビナーでは、文章や資料だけでは伝えきれない要素が可視化されます。
話し方や説明の仕方、テーマへの向き合い方などを通じて、企業のスタンスや専門性が立体的に伝わります。
この過程で、サービスそのものだけでなく、「この会社は信頼できそうか」「この考え方に共感できるか」といった部分も自然に判断されます。
結果として、サービスや企業に対する安心感が生まれ、信頼関係の構築につながりやすくなります。
こうした理由から、ウェビナーは単発の集客施策ではなく、中長期的な関係づくりを支えるマーケティング手段として活用されるようになっています。
そしてこの特性こそが、開催後のコンテンツ活用とも相性が良いポイントです。
ウェビナーは「開催して終わり」ではもったいない
ウェビナーを実施する企業が増える一方で、「開催して満足してしまっている」ケースも少なくありません。集客をして、当日を無事に終えて、レポートや振り返りを簡単に行って終了。
もちろんそれ自体が無意味というわけではありませんが、それではウェビナーの価値を十分に活かしているとは言い切れません。
なぜなら、ウェビナーには必ず再利用できる素材が残るからです。
録画された動画、使用したスライド、登壇者が話した内容、参加者から寄せられた質問やアンケートの回答。これらはすべて、企業の知見や実績が詰まった“生きた情報”です。
にもかかわらず、これらを活用せずに終えてしまうと、ウェビナーは単なる「一度きりのイベント」になってしまいます。
準備や登壇にかけた時間、関係者の工数を考えると、それは非常にもったいない状態です。
逆に言えば、ウェビナーを最初から「コンテンツになる前提」で捉えることで、価値の広がり方は大きく変わります。
ライブ配信という形で一度届けた内容を、別のチャネルや形式に展開することで、同じ情報を何度も活かすことができます。
ウェビナーは、開催した瞬間がゴールではありません。
むしろそこがスタートであり、その後どう活用するかによって、マーケティングや営業への貢献度が決まります。
「開催して終わり」から「積み上がるコンテンツ」へ。
この視点を持てるかどうかが、ウェビナー活用の分かれ目になります。
ワンリソース・マルチユースという考え方
ワンリソース・マルチユースとは、ひとつのコンテンツや素材を、複数の形に展開して活用する考え方です。
新しい施策を次々と作るのではなく、すでにあるリソースをどう活かし切るかに重きを置きます。
この考え方は、ウェビナーと非常に相性が良いと言えます。
なぜなら、ウェビナーは企画・資料作成・登壇準備といったプロセスの中で、もともと多くの情報や構造化された内容が生まれるからです。しかも、その多くが録画データとして残ります。
ウェビナーは『再利用前提』で設計できるコンテンツ
つまりウェビナーは、最初から「再利用できる前提の素材」を大量に含んでいるコンテンツです。
ライブ配信として一度届けた情報を、別の形に変えるだけで、追加の工数を最小限に抑えながらアウトプットを増やすことができます。
また、ワンリソース・マルチユースの視点を持つことで、マーケティング施策同士のつながりも生まれます。
動画、記事、メルマガ、営業資料など、それぞれがバラバラに存在するのではなく、同じテーマ・同じメッセージを軸に連動していきます。
この状態を作ることができれば、情報発信は「点」ではなく「線」として機能するようになります。
ウェビナーを起点に、複数のチャネルで同じ価値を届ける。
それが結果として、企業の認知や理解を深め、継続的な接点づくりにつながります。
ウェビナーを単発施策で終わらせないためには、「何回開催するか」よりも、「一回の開催をどこまで活かせるか」を考えることが重要です。
ワンリソース・マルチユースは、そのための実践的な考え方と言えるでしょう。
ウェビナーを企業コンテンツとして活用する具体例
ウェビナーを「コンテンツとして活かす」と考えるとき、重要なのは派手な施策を増やすことではありません。
すでに行っているウェビナーを、どこまで無駄なく使い切れているか。
この視点を持つだけで、活用の幅は大きく広がります。
ウェビナーは、開催した瞬間から動画コンテンツになる
ウェビナーを開催すると、その時点で動画という素材が手に入ります。
これは、ほかのコンテンツ施策と比べてもかなり強いポイントです。
アーカイブとしてYouTubeや自社サイトに公開しておけば、開催日に参加できなかった層にも内容を届けることができます。
「過去のセミナーですが…」ではなく、「このテーマについて詳しく解説しています」と案内できる状態を作っておく。
そうすることで、ウェビナーは一過性のイベントではなく、いつでも使える説明コンテンツになります。
営業の現場でも、動画があるだけで会話の進め方は変わります。
すべてを口頭で説明するのではなく、事前・事後に動画を共有する。
そのうえで具体的な相談に入れるため、やり取りの質も自然と上がります。
内容を整理することで、レポート記事という資産が生まれる
次に考えたいのが、ウェビナー内容のテキスト化です。
ここで大切なのは、単なる文字起こしにしないこと。
話した内容を整理し、構成を組み直すことで、読み物としての価値が生まれます。
レポート記事にすることで、ウェビナーの内容は「その場限りの情報」から、「後から参照できる情報」に変わります。
検索流入の受け皿にもなり、ウェビナーを開催していない期間でも、情報発信が止まりません。
また、文章にする過程で、自社の考えや強みが改めて言語化される点も大きなメリットです。
社内での共有や、営業資料づくりにもそのまま活かせるようになります。
レポート記事は、メルマガや営業メールにも展開できる
レポート記事があれば、次はその内容をメルマガやメール配信に展開することができます。
すべてを一度に伝える必要はありません。
要点を抜き出し、テーマごとに分けて配信するだけでも十分です。
ウェビナーに参加していない層にとっては、「どんな内容だったのか」を知るきっかけになりますし、
すでに接点のある見込み客にとっては、理解を深めるフォローにもなります。
ひとつのウェビナーから、複数回のコミュニケーションが生まれる。
これが、ワンリソース・マルチユースの強さです。
スライドや要点は、営業資料・社内共有にも使える
ウェビナーで使用したスライドや図解も、貴重な資産です。
内容を少し整理するだけで、営業資料や社内向けの説明資料として再利用できます。
特に、
「よく聞かれる質問」
「説明に時間がかかりがちなポイント」
が整理されているスライドは、営業・カスタマーサポートの現場で重宝されます。
社内で同じ説明を繰り返さなくてよくなる。
その積み重ねが、組織全体の生産性にもつながっていきます。
このように、1回のウェビナーを起点に、動画・記事・メールと展開していくことで、情報発信は単発ではなく積み上がるものになります。
ウェビナーを「イベント」として捉えるか、「企業コンテンツ」として捉えるかで、その後の広がり方は大きく変わります。
ウェビナーは“積み上がる企業コンテンツ”になる
ウェビナーは、開催そのものが目的ではありません。
一度きりのイベントとして終わらせるのではなく、企業の知見や考え方を伝えるコンテンツとしてどう活かすか。そこに視点を置くことで、価値の広がり方は大きく変わります。
動画として残し、内容を整理し、記事やメールへと展開していく。
こうした流れを前提に考えることで、1回のウェビナーは単発施策ではなく、情報発信の起点になります。
開催を重ねるほどコンテンツが蓄積され、企業としての専門性やスタンスが、少しずつ可視化されていきます。
すべてを完璧にやる必要はありません。
まずは動画を残し、内容を簡単に整理するところからで十分です。
そこから少しずつ活用の幅を広げていけば、無理なく続けられる形が見えてきます。
ウェビナーを「その場限りの施策」として捉えるか、「積み上がる企業コンテンツ」として捉えるか。
その違いが、情報発信の質や継続性、そして企業の伝わり方そのものを左右します。
自社でアウトバウンド営業を導入したいけどリソースが足りない。そのような課題をアウトバウンドセールスの専門家が解決します。

シンキカイタクの仕組み
①貴社のための専属チームを組成
営業戦略コンサルタント、作業の実行部隊、データアナリストの貴社専属チームを組成します。
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専任コンサルタントがオンラインでの詳細ヒアリングをもとにターゲットの選定、アピール文言を作成します。
③密なコミュニケーション
貴社の営業部隊として密なコミュニケーションを取りながら営業活動を行います。
④PDCAサイクルの継続
中間・月次MTGにて振り返りを専任コンサルタントと行います。コンサルタントが次月への改善策を提案いたします。
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